リニアモーターカーの触れてはいけない真実|小田真嘉×船瀬俊介
- 渡邉 定好

- 2025年7月17日
- 読了時間: 6分
更新日:2025年8月4日
本要約は、リニアモーターカープロジェクトの多角的な問題点に焦点を当てています。 具体的には、JR東海社長自身がプロジェクトの破綻を予測していること、乗客が国際安全基準の4万倍もの電磁波に被曝する危険性があること、そして建設コストが当初の見積もりから大幅に膨らむ可能性について言及しています。さらに、東海道新幹線との競合による採算性の問題、移動時間の不便さ、膨大な電力消費、談合事件、そして南アルプスの自然破壊といった懸念事項が挙げられています。特に、9割がトンネルである工事の危険性や、非常時の避難経路の不備、火災時の安全性の問題など、安全面での深刻な課題が強調されており、日本を滅ぼすプロジェクトであるとの強い警告が発されています。
リニアモーターカープロジェクトが抱える主な安全上、環境上、経済上の懸念は何ですか?
リニアモーターカープロジェクトは、安全面、環境面、経済面において複数の深刻な懸念を抱えているとされています。
安全上の懸念
電磁波被曝と健康リスク:
リニアモーターカーの電磁波は発がん性、催奇形性、精神異常、免疫系の乱れなどを引き起こす危険性があると指摘されています。
乗客は国際的な安全基準とされる1ミリガウスの4万倍もの電磁波を浴びるとされ、乗車後も発がんリスクが10~20倍に上昇し、24時間浴び続けると12倍になるため、発がん体質になると述べています。
運転士が乗務しないのは、この高レベルな被曝を避けるためだとされています。
クエンチ現象と火災リスク:
「クエンチ現象」とは、超伝導が突然磁力を失う原因不明の現象で、実験で14回発生していると報じられています。原因不明のため対策も不明であるとされます。
リニアモーターカーの車両は、重い鉄などでは浮上できないため、燃えやすい軽量アルミニウムが使用されています。これは鉄道安全法で定められた不燃性材料の使用義務に違反していると指摘されています。
時速500km走行中にクエンチ現象が発生した場合、可燃性のアルミニウムが摩擦熱で一瞬にして発火し、1000人~2000人が瞬時に焼死する可能性があると警告されています。
避難の困難性:
万が一火災が発生した場合、地下2000m、1000mのトンネル内で、縦坑(非常口)は10kmおき、最短でも5kmおきにしかなく、乗客は真っ暗な中を5km以上避難しなければならないとされています。
当初のトンネル設計図には避難経路が示されていたにもかかわらず、実際の施工図では避難口が消えていると指摘されており、避難方法が不明瞭です。
運転士不在の危険性:
高レベルの被曝を理由に運転士が乗車しないため、事故発生時の対応に懸念が示されています。
環境上の懸念
南アルプスの自然破壊:
リニアのルートの9割がトンネルであり、特に南アルプスでの工事は大規模な自然破壊につながるとされています。
南アルプスには「破砕帯」と呼ばれる断層が多く、工事中に水が噴出し、重機が吹き飛ばされるなどの難工事が予想され、工事が半年間停止した例もあるとされています。
工事により大井川の水が枯れることが静岡県知事によって懸念されており、これは日本の天然水源である南アルプスの自然、景観、観光資源の破壊につながると指摘されています。
トンネルの将来的な用途(憶測):
プロジェクトが破綻した場合、残されたトンネルが高レベル放射性廃棄物の貯蔵庫として利用される可能性が示唆されています。これは日本の水源に重大な影響を与え、日本人への「皆殺し計画」ではないかという推測が述べられています(※これは情報源における船瀬氏の推測であり、明確な根拠は示されていません)。
経済上の懸念
爆発的な建設費の膨張:
当初、東京~名古屋間で5兆円、大阪までの延伸で9兆円と発表されましたが、日本の公共事業は慣例的に当初見積もりの4~5倍に膨れ上がるとされています(例として、本州四国連絡橋は4.6倍に膨張)。
この例から、最終的な総工費は50兆円に達すると推測されており、これは大阪万博の10倍、20倍、ひどい場合は100倍もの規模であると指摘されています。
収益性の低さ:
JR東海自身が、リニアは「必ず破綻する」「絶対ペイしない」と公言していると述べられています。
リニアへの乗客移動で採算が合うという主張に対し、東海道新幹線の乗客が半減すればそちらの売り上げも半減するため、赤字は免れないと批判されています。
莫大な電力消費:
リニアは新幹線の40倍もの電力を消費し、2基の原子力発電所が必要になるとされています。これにより、さらにコストがかさむと指摘されています。
コストを賄うには、乗車賃が10万円程度にならないと採算が合わないと推測されています。
談合と不正:
9兆円規模の談合犯罪が、大手ゼネコン4社によって行われたとされ、これらは罰金を支払っていると指摘されています。プロジェクト全体が「談合の巣窟」であると形容されています。
利便性の欠如:
東京駅から名古屋駅までの移動時間については、乗り換え時間や駅の深さを考慮すると、現在の新幹線と比較して約1時間4分の時間ロスが生じると試算されています。
リニアは1時間に最大3本しか運行できないとされており、10分おきに運行する新幹線「のぞみ」と比較して本数が少ない点が挙げられています。
「のぞみ」で眠って移動する方がよっぽど楽であり、メリットがないと主張されています。
現在の東海道新幹線は「ほぼ満杯状態」というリニア建設理由に対し、日本の人口減少から乗客数は横ばいであり、もし乗客増に対応するなら2階建て新幹線を増やせば十分だと反論しています。
現在の新幹線やフランスのTGVもすでに高速走行(時速500km以上)が可能であり、莫大な費用をかけてトンネルを掘る必要はないと述べられています。
これらの懸念から、リニアモーターカープロジェクトは日本を破滅させる「狂気のプロジェクト」だと強く主張されています。
リニアの電力消費量は?
リニアモーターカーの電力消費量については、新幹線の40倍もの電力を消費すると述べられています。
この莫大な電力消費を賄うためには、原子力発電所が2基必要になると指摘されており、これにより建設費とは別に、電力コストがさらにかさむとも言及されています。電力消費の大きさから、採算を取るためには乗車料金が10万円程度にならないと間に合わないだろうと推測されています。



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